フラット化する大学生・校風の希薄化傾向の原因を考察する

　筆者の母校は東洋大学で、現在は本業の傍ら青山学院大学で非常勤として教鞭を執っている。大学卒業の年は1989年。バブル経済真っ盛りだった。その頃の青学のイメージは、お金持ちで、とってもオシャレで「ナウなシティーボーイ」で、「女の子にモテモテ」な感じだった。一方、当時の東洋大生は、入学金や授業料の安さもあってか地方出身者も多く、どこか垢抜けない感じが漂っていた。（※個人の感想です）

　ところが…20年以上経った今日、教壇に立つために通う表参道の青学キャンパスと、卒業生として図書館の蔵書を利用したり知人の教員を訪ねたりと訪れる白山の東洋大キャンパスで、学生の雰囲気にそんなに差異がなくなっているように感じるのだ。
個人の感想だけではない。過日、ある業界の人事担当者が一堂に会する懇談会で話をしたところ、採用担当者も同様に様々な大学の学生から感じる雰囲気に差異がなくなっているという。あの、早稲田・慶応というかつては青学・東洋以上に両極といわれていた大学の学生ですらそうだという。

　ナゼ、そうなったのか。マーケティング環境分析的に考えてみよう。PEST分析（マクロ環境分析）だ。

■政治的な影響要因（Political）

　Politicalには「規制事項の変化」も含まれる。問題は「就職協定」だ。1994年に国会で当時の鳩山邦夫労働大臣は「経済界と文部省の方で話し合って自主的にやっていること」と答弁している（Wikipediaより）。つまり、正確には政治や法律ではないながら、企業と大学・短大の間の間で結ばれていた1996年に廃しされた影響は極めて大きい。翌1997年以降、各企業側・学校が独自基準で動き始め、就職活動年々早期化。現在、四年制大学は協定が存在していた頃の4年次の夏～秋に始まっていたものが、3年次の初秋から始まっている。

■経済的な影響要因（Economical）

　91年のバブル崩壊後の93年～2003年は「失われ10年」と呼ばれているが、景気循環で考えると、2002年3月～2007年11月まで69ヶ月間続いた、いわゆる「いざなみ景気」があった。しかし、あまり消費者には実感がないまま、秋にリーマンショック～世界同時不況が勃発した。
　前項の就職と関連して、「就職氷河期」といわれる期間は失われた10年初年の93年～2005年といわれている。日本生産性本部が毎年発表している「今年の新入社員のタイプ」では、2007年は「デイトレーダー型」などと名付けられ、「景気の回復で久々の大量採用だったが、氷河期前とは異なり、細かい損得勘定で銘柄(会社)の物色を継続し、安定株主になりにくい」として、一時的に売り手市場だったことが判る。しかし、09年からは「超・氷河期」といわれる状況になった。就職活動はますます熾烈を極めることとなっている。
　就職だけでなく、在校生の生活にも昨今の不景気が多大な影響を与えている。
　2010年2月10日に、読売新聞に、「大学生への仕送り額ダウン、２５年前の水準に」という記事が掲載された。「親元から離れて暮らす大学生への仕送り額が、２５年前の水準まで落ち込んでいることが１０日、全国大学生活協同組合連合会（東京）の調査でわかった。」ということだ。
　では、「アルバイトをすればいいじゃない？」といっても、それもなかなかままならない。就職活動は年々早期化し、激化している。かといって単位取得のためには授業にも出なければならない。昔の学生のようにアルバイトをびっちり入れることができないのだ。